なぜ３０代で転職する人は転職を決意したのでしょうか。
相応の理由が、例えば勤めていた会社に満足できなかったとか、今の状態で現状維持できなかったとかがなければ、３０代で転職に至ることにはならないでしょう。
よほどの理由がなければ３０代の転職という、わざわざ労力を必要とするようなことを考える必要はなかったのではないでしょうか。
３０代で転職をする理由で代表的なものは、年収の増加と自分の望む職種で仕事をしたいという点です。
自分を相当売り込まなければ、年収の増加と自分の望む職種を求め、３０代で転職することは不可能でしょう。
ひとつ問題なのは、企業側が求めているものを備えていなければ、どんなに自分を売り込んだところで何の役にも立たないことです。
企業側が何を求めているのか、自分の思いを現実にするため、３０代で転職を成功させるにはそれを知ることが大切でしょう。
３０代に企業側が求めるものは即戦力と統率力だといえます。
３０代であるにも関わらずゼロからのスタートであったり、、キャリアがあるにも関わらずチームをまとめることもできないようであれば、企業側はわざわざ３０代の転職者を求めたりはしないでしょう。
今まで自分が培ってきたキャリアが最大限に生かす方法を考えることが、転職で大切なことなのです。
キャリアが活かされないと感じられるのであれば、３０代で転職を考えた場合には転職はあまりおすすめできません。
３０代が転職をするということは、それだけ厳しいものだと覚悟して、転職活動に取り組んだ方が良いでしょう。
女性が結婚する場合、または妊娠した場合、会社を辞めるか、産休をとるか、悩むところです。
会社の制度的に、残れない場合は致し方ありませんが、結婚や出産のために自主的に会社を辞めてしまうなんて勿体ないことです。
一度辞めてしまうと、せっかくのこれまでのキャリアが途切れてしまいます。
もし３０歳を過ぎているのなら積み上げたキャリアも１０年を超えるでしょうから、寿退職なんて勿体ないですよ。
キャリアを積んでいれば、将来転職にも有利です。
一般的な日本人女性は、学校を卒業して会社に勤めた後、結婚を機に退職してしまう方が多いです。
出産、育児のために家庭に入って、仕事から離れてしまう期間が何年も続きます。
子供に手がかからなくなる小学生あたりになって、やっとパートや派遣で社会に復帰するというのが多くのパターンですよね。
しかし、近年の著しい少子化対策のため、国も少子化担当大臣を設けて、働くお母さんを支援するために、延長保育を１万ヶ所まで増やし、休日保育も３百ヶ所と三倍増、一時保育も３千ヶ所にする、０～２歳の幼児の受け入れ枠を６８万人まで、小学生の放課後児童クラブを１万１千５百ヶ所に増やすなど安心して子育てできるような施策を講じてきています。
以下のような会社を辞めずに出産・育児をする人への支援給付を利用して、上手に仕事と子育てを両立していきましょう。
産休の手当て
①出産育児一時金 約３０万円ほど社会保険から受け取れる。
②出産手当金 ９８日分（出産予定日の４２日前から出産後の５６日後まで）の給料の
６０％が支給される。
③育児（または介護）休業基本給付 出産手当期間を除いた子供が１歳になるまでの間、 給料が２０～３０％増えます。
介護休業給付は２５％～４０％の増加。
④育児休業者退職復帰給付 育児休暇から復帰して半年以上勤めれば、育児休暇前の給料 の３０日分の１０％か給付されます（かつては５％だったのです）。
本人の申し出により、育児休業期間中は申し出をした日の属する月から育児休業終了日の翌日の属する月の前月まで、厚生年金保険および健康保険の保険料のうち本人負担分が免除されます。
（ただし賞与に対する特別保険料は対象外）更に、育児休業期間のうち１年だけは住民税の支払い猶予が受けられます。
ただし、その住民税は職場復帰とともに徴税され延滞金も取られます。
延滞金は年利１４．６％で計算されますが、猶予期間の半分の期間については免除されます。
「育児休業者職場復帰給付」や「育児休業基本給付」は女性だけでなく男性にも適用されます。
再就職を目指してがんばるぞ～。